英会話スクールのマーケティング組織の作り方

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英会話スクールのマーケティングが、教室の兼務から抜けられない理由

英会話スクールの集客は、教室のスタッフが担ってきた歴史があります。
体験の予約を受け、カウンセリングをし、地域にチラシを配る。
この形は教室が数か所のうちは機能します。

教室数が増えると無駄が見える

教室ごとに媒体を選び、訴求を作り、費用を判断していると、全体の効率が分かりません。
同じ地域の教室どうしが同じ媒体で競合することも起きます。

需要の山に手が回らない

年始、春、夏、秋と山が来るたびに、教室の対応は重くなります。
体験の予約が集中する時期に、集客の設計まで担うのは現実的ではありません。

英会話スクールで集客が教室任せのままだと起きること

集める範囲を決める必要がある

個人向けと法人向けを、同じ組織で扱えるか

英会話スクールには、個人の受講者を集める活動と、企業の研修を受注する活動があります。
この二つは、必要な能力も時間の使い方も違います。

検討の期間と相手が違う

個人は数日から数週間で決めます。
法人は人事の担当者が起案し、社内の承認を経て、数か月かけて決まります。

英会話スクールで個人向けと法人向けに必要な機能の違い

兼務にすると個人向けに寄る

同じ担当が両方を持つと、成果が早く出る個人向けに時間が寄ります。
法人向けは仕込みの期間が長いため、後回しになります。
分けるか、時間の配分を先に決めます。

法人は受け入れの枠の確保が要る

本部に集める機能と、教室に残す機能

分け方の基準は、まとめたときに効率か精度が上がるかどうかです。

まとめて効くものを本部に

媒体の選定と交渉、配信の設計、訴求と素材の制作、計測の仕組み。
これらは教室数が増えるほど、まとめる効果が大きくなります。

英会話スクールで本部に集める機能と教室に残す機能

表現の基準は必ず本部に置く

上達や試験の結果に関する表現には制約があります。
教室ごとに判断すると、基準がばらつきます。
本部が一つの基準を作り、教室の掲示物や案内にも適用します。
掲載時点の最新の公式ガイドラインで確認してください。

地域の情報は教室から本部へ流す

本部の機能に、どんな役割が要るか

本部の人数の議論は、教室数で割る発想になりがちです。
実際には、扱うセグメントの数と、個人と法人の両方を持つかで変わります。

セグメントの数が負荷を決める

子ども、趣味、仕事、試験、渡航。
セグメントごとに訴求も受け皿も違うので、数が増えるほど制作の量が増えます。

英会話スクールの本部に必要な役割

外に出せない役割を先に置く

配分の判断、表現の確認、教室との窓口。
この三つに人を置いてから、残りを外部と分担します。

法人向けは専任を置く

教室に裁量をどこまで残すか

裁量をすべて取り上げると、教室は自分の商圏を考えなくなります。
一方で広告の判断を残すと、本部が全体を設計できません。

裁量を残す領域を明示する

地域の行事、近隣との連携、在籍者への案内、紹介の働きかけ。
ここは教室の判断で動ける領域として残します。

英会話スクールで教室の裁量に残す範囲を、項目ごとに見ていきます。
地域の行事への参加については、裁量の有無はあり、条件は費用の上限を決める。
近隣への掲示と配布については、裁量の有無はあり、条件は表現の基準に従う。
在籍者への案内については、裁量の有無はあり、条件は本部の案内と重複させない。
紹介の働きかけについては、裁量の有無はあり、条件は特典の内容は本部の基準。
時間割と講師の配置については、裁量の有無はあり、条件は枠の状況を本部に報告する。
広告媒体の選定については、裁量の有無はなし、条件は本部が決める。
広告の訴求については、裁量の有無はなし、条件は本部が用意したものを使う。
費用の追加については、裁量の有無はなし、条件は本部に申請する。

教室独自の出稿を放置しない

配分に不満がある教室は、独自に費用を使い始めることがあります。
同じ商圏で自社どうしが競合します。
申請の経路を作り、必要な教室には正規に配分します。

枠の状況を報告する義務を残す

スタッフの入れ替わりが多い事業で、知見をどう残すか

教室のスタッフと講師は、入れ替わりが起きやすい職種です。
担当が変わった直後に入会率が落ちる教室は珍しくありません。

落ちるのは接客の技術ではない

新しいカウンセラーは、その商圏の競合も、よく出る質問も知りません。
カウンセリングで受講者から出る質問に、即座に答えられません。

英会話スクールで引き継ぐべき情報を、項目ごとに見ていきます。
商圏の競合については、内容は近隣のスクールの形態と料金帯、残し方は一覧にして更新する。
よく出る質問については、内容はその教室で頻出する質問と答え、残し方は文書にする。
時間帯の制約については、内容は埋まりやすい曜日と時間、残し方は実績を残す。
レベル判定の基準については、内容は判定の進め方と説明の仕方、残し方は手順として残す。
過去の山の結果については、内容は何が効いたか、残し方は山ごとに記録。
在籍者の目的の構成については、内容はどんな層が通っているか、残し方は集計を残す。

引き継ぎを本部が管理する

当事者どうしに任せると、内容が人によってばらつきます。
本部が項目を決めて、異動の前に埋める運用にします。

講師の交代も同じ扱いにする

外部との分担の線をどこに引くか

本部に人を置ききれない段階では、外部との分担が前提になります。
どこを出すかの判断を誤ると、社内に何も残りません。

出せるものと出せないもの

媒体の運用、素材の制作、計測の設定は外部に出せます。
枠の空きと配分を突き合わせる判断は、内部の情報が要るので出せません。

英会話スクールで外部に出す範囲の決め方を、項目ごとに見ていきます。
媒体の日々の運用については、外部に出せるかは出せる、理由は技術の蓄積は外部にある。
セグメント別の素材の制作については、外部に出せるかは出せる、理由は制作の体制を持たなくて済む。
計測の設定については、外部に出せるかは出せる、理由は専門性が要る。
枠の空きに基づく配分については、外部に出せるかは出せない、理由は教室の運営の情報が要る。
上達の表現の基準については、外部に出せるかは出せない、理由は事業としての判断。
教室との窓口については、外部に出せるかは出せない、理由は関係の蓄積が要る。
法人向けの提案については、外部に出せるかは出せない、理由は事業の内容の説明が要る。

併用が多数派である

Testifyが2026年5月に実施した調査では、代理店を活用している企業のうち全面委託が37.2パーセント、自社との併用が54.4パーセントでした。
すべてを外に出す形が多数派ではありません。

知見を社内に戻す経路を作る

英会話スクールのマーケティング組織は、どこから作るか

組織づくりは採用から始まりがちですが、先に決めるものがあります。

英会話スクールのマーケティング組織を作る順番を、項目ごとに見ていきます。
1については、やることは体験から入会までの数字の定義を統一する、期間の目安は3週間。
2については、やることは教室別の枠の空きを本部で把握できるようにする、期間の目安は4週間。
3については、やることは予算の配分の決定権を一本化する、期間の目安は2週間。
4については、やることは表現の基準を本部で作り教室に配る、期間の目安は4週間。
5については、やることは教室との窓口を置き情報の往復を始める、期間の目安は2週間。
6については、やることは個人向けと法人向けの担当を分ける、期間の目安は4週間。

機能が回っているかを見る

組織の効果は、すぐには在籍数に出ません。
先に動く数字で確かめます。

英会話スクールの本部機能が回っているかを測る数字を、項目ごとに見ていきます。
教室別の配分の実行率については、見る頻度は毎週、読み取ることは決めた配分どおりに使えているか。
枠の空き情報の更新率については、見る頻度は毎週、読み取ることは報告が回っているか。
教室からの情報提供の件数については、見る頻度は毎月、読み取ることは窓口が機能しているか。
セグメント別の素材の更新頻度については、見る頻度は毎月、読み取ることは制作が滞っていないか。
担当交代後3か月の入会率については、見る頻度は交代時、読み取ることは引き継ぎが機能しているか。
教室独自の出稿の有無については、見る頻度は四半期、読み取ることは配分への不満の有無。

担当交代後の数字を必ず見る

交代の直後に数字が落ちる教室があるなら、引き継ぎの仕組みに穴があります。
個人の力量の問題にすると、毎年同じことが起きます。

組織の形はセグメントの構成で変わる

子ども中心のスクールと、社会人中心のスクールでは、必要な機能が違います。
法人を持つかどうかでも変わります。
自社の構成を先に確かめます。

よくある質問

まとめ