AI Overviewsで検索1位のCTRはどれだけ落ちたか｜実測データで検証

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AI Overviewsで、検索1位のクリック率はどれだけ落ちたのか

AI Overviewsが検索結果に出ると、上位表示のクリック率が下がります。
これは体感の話ではなく、実測データが出ています。

調査の内容

Ahrefsが2026年7月16日に公表した調査です。
データサイエンティストのXibeijia Guanによるもので、AI Overviewsが表示される情報収集型キーワードの1位を対象にしています。

AI Overviews表示時の1位のCTR下落率

予測と実測の差

日本では、予測CTR24.1%に対して実測CTRが9.0%でした。
本来なら4人に1人がクリックするはずの位置で、10人に1人も押していないということです。

対象は情報収集型のキーワード

すべてのキーワードで、同じように落ちるのか

影響の大きさは、扱っている商材と検索の種類で変わります。

業種による差

博報堂DYグループONEの2026年2月時点の調査では、AI Overviewsの表示率に業種差が出ています。
保険、化粧品、クレジットカードで高く、通信、人材、ファッションでは低下していました。

AI Overviewsの表示されやすさ

クエリの種類による差

AI Overviewsの表示率は、いわゆるKnowクエリで最も高くなります。
とは方法比較といった、調べるための検索です。
一方、指名検索や、その場で行動したい検索では出にくくなります。

自社のキーワードを分けて見る

AI経由の流入は、実際どれくらいあるのか

生成AI経由の流入は話題になりますが、量としてはまだ限られています。

調査の内容

PLAN-Bマーケティングパートナーズが2025年2月1日から4月30日のGA4データで調査しました。
同社のクライアントサイトをランダムに抽出し、AI最適化の施策を実施していないサイトを対象にしています。

生成AI経由の流入

増加率と絶対量を混同しない

605.6%増という数字だけを見ると大きく感じます。
ただし元の数が小さければ、増えても総量は小さいままです。
この2つを分けて読む必要があります。

落ちている流入と、増えている流入は釣り合わない

AI経由の流入は、質が高いのか

ここは営業の場でよく使われる論点ですが、根拠が一致していません。

逆の結論が出ている

AI経由流入のCVRに関する調査

日本の調査では、3社に1社しか高くない

PLAN-Bの調査では、AI経由のCVRが他チャネルより高かったサイトは35.1%にとどまりました。
つまり6割以上のサイトでは、AI経由のほうが低いか同程度だったということです。

理由として挙げられていること

同調査では、情報収集目的の流入が多いこと、AIとの対話の文脈とLPのメッセージが一致していないことが指摘されています。
AIで調べている途中の人が来ているので、その時点では買わない、という構造です。

市場と業種で結論が変わる

米国の調査は小売ECを対象にしています。
日本の調査は業種を限定していません。
対象が違えば結論が変わるのは当然で、どちらかが間違いというわけではありません。

LLMO対策は、どれくらいの企業がやっているのか

LLMOやGEOと呼ばれる領域は、話題の量に対して実施している企業がまだ少ない状態です。

調査の内容

PRIZMAが2025年12月11日から17日に、マーケティング従事者1,036人を対象に調査しました。

LLMOへの取り組み状況を、項目ごとに見ていきます。
実施済みについては、割合は7.82%。
外部ベンダーを検討については、割合は12.64%。
情報収集段階については、割合は15.06%。
何らかの関与があるについては、割合は約36%。

業種で差が大きい

SaaSが最も進んでおり、積極検討が50%を超えています。
製造や小売は大きく遅れています。

実施者の実感値

実施している企業の回答では、検索順位向上が36.5%、AI検索経由の問い合わせ増が34.1%、リード獲得コスト減が26.5%となっています。
ただしこれは主観的な実感値で、対照群を置いた効果検証ではありません。

効果を示す検証データは、まだない

AI検索のシェアは、伸び続けているのか

AI検索の利用は増えていますが、直線的に伸び続けているわけではありません。

2026年2月時点の数字

博報堂DYグループONEの調査では、日本のAIチャットボット市場でChatGPTが約67%を占めています。
ただし前月比では2.76ポイント減、Geminiは3か月連続で増加していました。

AI検索の動向を、項目ごとに見ていきます。
ChatGPTのシェアについては、数値は約67%(前月比 -2.76pt)。
Geminiの動きについては、数値は3か月連続増(+0.88pt)。
AI検索エンジン全体については、数値は2024年4月比 +4,542%。
同 2026年1月比については、数値は-3.2%。
従来検索(Google/Bing/Yahoo! JAPAN)については、数値は依然圧倒的だが前月比 -9.4%。

2024年比と直近比で、見え方が逆になる

2024年4月比では4,542%増という数字が出ます。
ただし2026年1月比では3.2%減です。
どちらの数字を使うかで、まったく違う話になります。

従来検索も減っている

月200万以上の予算で、何を判断すればいいのか

広告予算を持つ立場では、この状況をどう扱うかの判断が要ります。

2つを分けて考える

1つは、検索流入が減ることへの対応。
もう1つは、AI経由の流入を取りに行く投資。
この2つは別の話です。

対応の優先度を、項目ごとに見ていきます。
情報収集型キーワードの流入減を計測するについては、優先度は高い、理由はすでに起きている。
KPIをセッション数から組み替えるについては、優先度は高い、理由は前提が変わっている。
指名検索と非指名を分けて見るについては、優先度は高い、理由は影響の出方が違う。
LLMO施策への投資については、優先度は検証扱い、理由は因果が示されていない。
AI経由流入のCVRを自社で測るについては、優先度は高い、理由は他社データは割れている。

セッション数をKGIから外す判断

情報収集型の流入が減る前提なら、セッション数を目標に置き続けるのは無理があります。
指名検索数、問い合わせ数、商談数といった下流の指標に移します。

自社のデータで確かめる

AI経由のCVRについては、日米で結論が割れています。
だから他社のデータではなく、自社のGA4で参照元別に見ます。
これができれば、投資の判断ができます。

代理店やベンダーの提案を、どう読めばいいのか

LLMOやAIO対策の提案が増えていますが、根拠の質に差があります。

確認すること

提案を受けたときに聞くことを、項目ごとに見ていきます。
その数字の出典はどこかについては、なぜ必要かは自社調査か第三者調査か。
調査の対象と期間については、なぜ必要かは日本か米国か、いつのデータか。
対照群を置いた検証かについては、なぜ必要かは実感値か、効果検証か。
成果をどう測るのかについては、なぜ必要かは測れない指標を目標にしていないか。
やらなかった場合との差をどう示すかについては、なぜ必要かは因果を示せるか。

実感値と効果検証は違う

実施した企業の36.5%が検索順位向上を実感というのは、実感値です。
施策をやったから順位が上がった、という因果を示すものではありません。
提案書でこの2つが混ざっていないかを見ます。

みんなやっていますへの確認

何から手をつければいいのか

やることの順番は決まっています。
測ってから動きます。

着手の順番を、項目ごとに見ていきます。
1については、やることは流入キーワードを情報収集型とそれ以外に分ける、期間の目安は2週間。
2については、やることは情報収集型の流入の推移を1年分見る、期間の目安は1週間。
3については、やることはAI経由の参照元を分けて計測する、期間の目安は1か月。
4については、やることはAI経由のCVRを自社データで測る、期間の目安は3か月。
5については、やることはKPIをセッション数から下流の指標に移す、期間の目安は1か月。
6については、やることはLLMO施策は検証枠で小さく試す、期間の目安は継続。

見る数字を決める

見る数字を、項目ごとに見ていきます。
情報収集型キーワードの流入については、見る頻度は月1回、目安の考え方は落ち幅を把握する。
指名検索の流入については、見る頻度は月1回、目安の考え方はここが落ちていなければ致命傷ではない。
AI経由のセッション数と割合については、見る頻度は月1回、目安の考え方は絶対量を確認する。
AI経由のCVRについては、見る頻度は四半期、目安の考え方は他社データではなく自社で測る。
問い合わせ数については、見る頻度は月1回、目安の考え方は最終的に見るべき数字。

指名検索が落ちていなければ、まだ深刻ではない

情報収集型の流入が減っても、指名検索が維持できていれば、事業への影響は限定的です。
逆に指名検索まで落ちているなら、別の原因があります。

よくある質問

まとめ